BDTI/METRICAL共同研究アップデート:「CGプラクティスと価値創造のリンケージ」-2020年1月-

トピックス

  • 独立取締役が過半数を超える会社が85社に前月から1社増加(山田コンサル[4792]
  • ボードプラクティスとパフォーマンス指標(ROE,
    ROA,
    トービンのq))と有意性のある正の相関は、

(実績ROEと正の相関)

  • 女性取締役比率と実績ROE
  • インセンティブ(報酬)プランファクターと実績ROE

(実績ROAと正の相関)

  • インセンティブ(報酬)プランファクターと実績ROA

(トービンのqと正の相関)

  • 独立取締役比率とトービンのq
  • 顧問・相談役ファクターとトービンのq

メトリカル:1月の相場は月前半ばまでのリスクオンモードから、新型肺炎感染拡大によるリスク懸念から値下がり。CG Top20株価はTopix, JPX400に対して下落幅を抑えてアウトパフォーマンス

2020年1月の相場は米国株式市場の最高値更新を手がかりに月半ばまで堅調に上昇。その後新型肺炎の感染拡大が及ぼす世界経済への影響を懸念して主要株価指数、CGTop20株価ともに下落。Topix, JPX400の両株価指数は12月1ヶ月間でそれぞれ-0.11%および-0.09%と下落に転じた。CGレーティング・スコアTop20株価は-0.07%と前月から下落したものの両株価指数に対してアウトパフォームした。

メトリカル:コーポレートガバナンスはどれくらい改善に進んでいるか? 取締役会の組織形態はコーポレートガバナンス(CG)とパフォーマンスに影響を及ぼすのか?

日本の上場企業は3つの形態の取締役会の組織形態 (機関設計)によって運営されています。その3つの組織形態とは、監査役設置会社、監査等委員会設置会社、指名委員会等設置会社です。この中で、現時点で指名委員会等設置会社の形態がが最終系と認識されています。しかしながら、下記の円グラフを参照いただく通り、数少ない会社しかこの指名委員会等設置会社の形態を採用していません。下記の円グラフの数値はメトリカルの調査対象となる1,754社の内訳なので、前上場企業の数よりも少ないのですが、実際には指名委員会等設置会社の形態を採用している企業数は前上場企業に広げたとしてもそれほど変わりません。

メトリカル:12月の相場は前月に続き堅調に小幅高。CG Top20株価はTopix, JPX400に対してややアンダーパフォーマンス

12月の相場も薄商いの中、前月に引き続き堅調で、主要株価指数、CGTop20株価ともに小幅上昇。Topix, JPX400の両株価指数は12月1ヶ月間でそれぞれ0.06%および0.06%と続伸した。CGレーティング・スコアTop20株価は0.02%上昇して終えた。

BDTI/METRICAL共同研究アップデート:「CGプラクティスと価値創造のリンケージ」-2019年10月-

BDTIとMETRICALは、「CGプラクティスと価値創造のリンケージ」を継続的に共同研究しているが、このほど時価総額約100億円超の約1,800社の上場会社について2019年10月末の分析結果をアップデートした。
本分析では、CGプラクティスをボードプラクティスとアクションに分けて考えた場合、ボードプラクティス(取締役会の運営体系)とアクション(実際の企業行動)が価値の創造の指標とされるROE,
ROA, トービンのqと有意性のある相関があるか、独立取締役比率と上記価値創造の指標との関係を分析している。

METRICAL:「コーポレートガバナンス1,800社スコア(2019年9月末)」

IR/株主総会ディスクロージャーの良い会社の株価は高い

下記の表はIR/株主総会のディスクロージャーに関するスコアと主要パフォーマンス指標および外国人投資家持ち株比率の相関関係を示しています。
IR/AGM株主総会のディスクロージャーに関するスコアはROA(予想)を除く、ROE (予想), ROE (実績), ROA (実績)およびトービンのQといった主要パフォーマンス指標と有為性のある相関が確認されています。また、当スコアはトービンのQとも有為性のある正の相関を示しています。

BDTI/METRICAL共同研究アップデート:「CGプラクティスと価値創造のリンケージ」~2019年8月~

BDTIとMETRICALは、「CGプラクティスと価値創造のリンケージ」を継続的に共同研究しているが、このほど時価総額約100億円超の約1,800社の上場会社について2019年8月末の分析結果をアップデートした。

本分析では、CGプラクティスをボードプラクティスとアクションに分けて考えた場合、ボードプラクティス(取締役会の運営体系)とアクション(実際の企業行動)が価値の創造の指標とされるROE,
ROA, トービンのqと有意性のある相関があるかを分析している。

海外投資家の株式保有比率分析

海外投資家の株式保有はこの1年間で減少した一方で、アクティビストタイプの投資家が日本株に関心を高めている。もちろん、コーポレートガバナンスは、2015年6月のコーポレートガバナンス・コードの導入以来改善してきたということができるが、その進展は彼らの期待よりもスローである。今回、海外投資家の持ち株比率とCG評価項目との関係についてあらためて検証する。下記の表は、メトリカルの評価項目13ファクターと2つのパフォーマンス指標のROE, ROAに関して回帰分析の結果を示した。15のファクターのうち、14ファクターが海外投資家持ち株比率と有意性のある相関が確認された。