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早稲田大学政治経済学部、マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院を卒業。

1985年、NTTに民営化1期生として入社し10年間の在勤中に外債による資金調達、格付機関対応、IR、海外事業投資のファイナンス、信越支社（当時）事業計画担当課長を務める。この期間に英国ロンドンのIBJ International plc.に出向（1986-1987）、MITスローン経営大学院に留学（1990-1992）。

1996年、サイコム・インターナショナル（現サイコム・ブレインズ）を設立。2003年にはMITスローン経営大学院と共同でMOTプログラムを創設。その後シンガポール・上海・バンコク・ジャカルタに拠点を設立し。アジアでのビジネス人材育成基盤構築に尽力。サイコム・ブレインズは2019年にマザーズ市場上場のヒューマン・アソシエイツ・ホールディングス株式会社の子会社となり、同社取締役に就任。同社は三井物産の子会社MBK Wellness Holdings株式会社がＴＯＢにより2022年に取得。2025年3月にサイコム・ブレインズ株式会社代表取締役を退任。

このほか、2015年より町田市のアルファ医療福祉専門学校を運営する学校法人西田学園理事長を務める。

2019年より3年間日本MIT会会長を務める。訳書に『分散型リーダーシップの実践 Xチーム』がある。

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東京大学法学部卒業、東京都立大学法学部助教授を経て現職に至る。コーポレート・ガバナンス、ベンチャー企業法が主な研究・活動分野である。経済産業省 企業統治研究会、コーポレート・ガバナンス・システムに関する研究会、内閣府経済社会総合研究所Ｍ＆Ａ研究会等の委員を務める。著書には「会社法(第3版 共著 有斐閣 2015)」、「ケースブック会社法(第5版 共著 弘文堂2015)」がある。

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「他人事（ひとごと）ではない、コーポレート・ガバナンス」

「会社法で企業不祥事を防げるか」

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東京大学法学部卒業。ジョージタウン大学ローセンターLLM取得。第一東京弁護士会・ニューヨーク州弁護士登録。米国公認会計士資格を有し、不正会計事件の危機管理、訴訟対応を得意とする。第一東京弁護士会労働法制委員会外国法部会では副部会長としてビジネスと人権に関する研究を牽引する。SASB FSA Credential Holdersであり、GRI LaborAdvisory GroupおよびEconomic Impact Working Groupのメンバーを務めるなど、サステナビリティ開示基準に詳しい。現在、東京エレクトロン株式会社社外取締役、オリンパス株式会社社外取締役、アズビル株式会社社外取締役、公益財団法人ソニー教育財団理事を務める。自身の経験を生かし、BDTIが実施する各種役員研修では講師を務め、証券詐欺訴訟関連のリスク、委員会設置会社の実務、サステナビリティトピックと取締役会の関係について、議論をリードする。

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クレアモント・マッケナ大学　経済学/会計学卒業後、Ernst & Young入所。米国公認会計士（カリフォルニア州）合格。その後、南カリフォルニア大学会計大学院にて、Master of Business Taxation取得。コロンビア大学ビジネススクールにてMBA取得。Chartered Financial Analyst(CFA)試験合格。Alliance Bernstein、日本株関連アナリストなどを担当した後、General Electric Asset Managementにて、シニア・バイス・プレジデントに就任。2012年㈱LIXILグループに入社。内部監査、リスクマネジメントなどを担当し、上席執行役員、常務役員に就任。現在はオリンパス株式会社 シニア・バイス・プレジデント/チーフ・インターナル・オーディット・オフィサー、オリンパス テルモ バイオマテリアル株式会社 監査役、株式会社 エビデント 監査役に就任。

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東京大学法学部、上智大学法科大学院を卒業後、田辺総合法律事務所において勤務弁護士として稼動。シンガポール国立大学(LL.M.)修了、シンガポールの現地法律事務所出向を経て帰国。田辺総合法律事務所に戻り、会社法や各種紛争対応を中心とした企業法務を幅広く手がける。

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博士（商学、慶應義塾大学）。大学卒業後、三井信託銀行㈱（現三井住友信託銀行）入社。日米金融および製造業にて、グローバル人事実務家として25年以上勤務。
2人の息子の育児とフルタイムの仕事と三足の草鞋で、社会人大学院生として修士、博士課程に進学、十年かけて博士号取得。専門は人的資本経営、グローバル組織開発、D＆Iが企業業績に与える科学。
最近の興味は、ESG経営推進、AIを経営に使う、日本における高度外国人人財の活用など。
2018年から延べ6社のプライム企業での社外取締役を歴任。現在、日清食品ホールディングス㈱社外取締役、㈱マクロミル社外取締役、東邦亜鉛㈱社外取締役、ファウンダーとして㈱Talent Innovation Inc.社長、徳島大学医学部栄養学科講師、台湾中華大学MBA客員教授、青山学院大学経営学部特任教授も務める。

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米国スタンフォード大学政治学学士号取得後、米国カリフォルニア大学（UCLA）で法律博士号・経営学修士号を取得。J.P.モルガンにて11年間勤務後、Ｍ＆Ａアドバイザリー業務に特化する株式会社ジェイ・ティ・ピーを創設した。米国カリフォルニア州及びニューヨーク州における弁護士資格取得。これまでに、内閣府対日直接投資会議専門部会の外国人特別委員、在日米国商工会議所理事、同対日直接投資タスクフォース座長、同成長戦略タスクフォース委員長、株式会社アルプスの取締役、スキャンダル後の株式会社LDH (旧名ライブドア)、株式会社セシール、IMAGICA GROUP（証券コード：6879) の社外取締役を歴任した。2010年には、法務省と法制審議会会社法部会に対し会社法改正に対する意見を提供した金融庁主宰コーポレートガバナンス連絡会議に所属した。2013年、金融庁主導の「コーポレート・ガバナンス・コード」制定の提案者として、担当議員及び金融庁にコード内容に関して詳しく助言。現在、アドバンテスト社(証券コード：6857)の独立取締役を務める。2016年、厚生労働省に企業年金法の施行規則・通達の改定提案を提出した結果、企業年金によるスチュワードシップ・コードの受け入れの表明を促すために「スチュワードシップ検討会」が設置され、同検討会は報告書を翌年に公表した。

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「コーポレート・ガバナンスと企業パフォーマンス ～社外取締役としての証券アナリストの可能性～ 」
「アベノミクスが必要とする改革とは」
「安倍首相がすぐに成し遂げられる改革」

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慶應義塾大学経済学部卒業後、住友銀行入社、米国コロンビア大学ビジネススクール留学を経て、1995年よりニューヨーク支店に15年間勤務。新規業務企画・特命事項担当。自社によるM&Aや他社との大型プロジェクト等、東京の経営陣からの特命事項のNY側リーダーとして従事すると共に、株主価値向上を念頭に資本有効活用として、PE・ヘッジファンド・クレジット等各種投資、新ストラクチャーによるヘッジ、証券化等々を企画・実行。2005年から2010年は米州統括部副部長として、米州本部のCFOを兼務し、北米・南米業務を統括すると共にポートフォリオマネジメントのイニシアチブをリード。2010年帰国後は、同行にてアセットマネジメント業務の国際戦略立案・実行をリード。2014年より現職。海外でのカンファレンスやセミナーで、日本のコーポレートガバナンスの現状につき講演等を行っている。また、ヘッジファンド投資の担当部長として、約5000億円のヘッジファンドポートフォリオ投資を統括している。

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東京大学法学部卒業後、モルガン・スタンレーMUFG証券株式調査部門に入社。2014年からみさき投資にて日本の上場企業に対するエンゲージメント投資に従事した後、2022年米国コロンビア大学経営学大学院を修了（MBA）、同年米国ボストンを拠点とするKaname Capital LPに調査責任者として入社。2024年に同社調査拠点を東京に設立し代表を務める。日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）。

論文・論考にみずほ証券資本市場アップデート2023年3月号「創業家持分が多い企業のガバナンス」、金融・資本市場リサーチ第13号「次なる『形式』としての社外過半数」、「米国に見る女性活躍の歴史と機関投資家の関与」（意見発信する投資家の会『女性活躍で切り拓く投資家の未来』に収載）などがある。

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上海対外経済貿易大学卒業後、KPMG上海事務所、KPMGあずさ監査法人東京事務所にて、約15年にわたり監査に従事し、Audit Senior Managerを務める。IFRS, 日本における企業会計原則、中国GAAP、PCAOB、SECおよび米国SOX法の要件に精通。2022年よりジーエヌアイグループのコーポレート・ファイナンス・ディレクターを務め、2024年より執行役社長室長兼財務経理部長となる。現在はマイクレン・ヘルスケア株式会社の取締役も兼務。