BDTIで『役員力』をつける

ミッション

『社内・社外を問わず、すべての取締役がガバナンスに関わる知識・スキル・マインドセットを体得するための実効的な研修プログラムを提供し、企業の競争力強化とサステナビリティ及び日本経済の発展・進化に貢献する』これがBDTIのミッションです。これまでに4,500人を超える取締役及びその候補者、ガバナンスのキャリアを志向する方々を役員研修で指導してきたノウハウに、新たな社会的要請を反映し、常に学びの実効性を高めてまいります。

沿革

公益社団法人会社役員育成機構（BDTI）は、2009年に設立されました。ファウンダーであり理事を務めるニコラス・ベネシュは、2013年に「コーポレートガバナンス・コード（CGC）」の導入を提唱しています。BDTIは設立当初より、日本企業におけるコーポレート・ガバナンスの向上を通じて、企業と経済の健全かつ持続的な発展に貢献することを使命として活動しており、その理念はCGCの基本精神とも深く通じ合うものです。国内外を問わず多くのトップリーダーの皆さまにBDTIの趣旨にご賛同いただき、アドバイザー、協力者、寄付者として多様な形でご支援をいただいております。

【ご寄稿】コーポレートガバナンスについて思うこと

オリンパス前CEO　竹内康雄氏

竹内康雄氏は1980年オリンパス入社。海外勤務16年を経て本社復帰し、不正会計事件後の経営を立て直した。2019年CEO就任後は指名委員会等設置会社への移行等の統治改革を進め、事業を医療機器に集中。後継CEO辞任時に一時復帰し、2026年3月退任。

日本でコーポレートガバナンスの必要性と重要性が一般的に認識され出したのは、2015年のコーポレートガバナンスコード策定からで、たった11年前のことであるが、それ以前の企業経営者は自社のガバナンスを全く無視していた訳ではないのは当然のことである。但し、当時はガバナンスに関する理解と実践は自分達なりのもので、コーポレートガバナンスコードの発行により、体系的に理解し実践しチェックできるようになった。以来、「ガバナンスが効いていない」という表現を一般的に見聞きするようになったと思われる。

BDTI理事座談会

改訂コーポレートガバナンス・コードから考える、これからの取締役と取締役会

西田：CGC改訂が実施されました。本日は、改訂コードについて協議し、現場の役員やその候補者、取締役会事務局である方に向けて、BDTIのメッセージが伝わるような座談会にしたいと思います。
前半は五つのテーマを扱います。①取締役の役割（助言から監督へ）、②コーポレートセクレタリー、③コンプライ・オア・エクスプレイン、④役員研修、⑤企業戦略の方向付けや成長投資・資本配分です。その後は、改訂コードを受けて関係者がとるべき最も重要なフォーカス、次回の改訂への期待も扱ってみたいと思います。
市川：まず「ガバナンスのためのガバナンス」ではなく、ガバナンスによって企業価値を高めるのだという原点を確認する必要があると思います。

活動

BDTIの活動は主に、以下の3つの柱で構成されています：

１．オープン役員研修
概ね毎月開催の「ガバナンス塾」をベースに「ファイナンス塾」、「社外取塾」、「ケース・ロールプレイ」を開講し、取締役が備えるべき「役員力」を強化

２．eラーニング
時間や場所を問わず受講できるオンライン講座を通じて、ガバナンスや企業経営に関する基本的な知識とマインドセットを体系的に習得

３．企業内役員研修プログラム
企業（あるいは企業グループ）の個別課題や対象者に応じて設計したカスタマイズ研修によりガバナンス強化や役員のスキル向上を支援

理事・監事紹介

コーポレートガバナンス・コードの策定に深く関与、あるいは金融庁の「コーポレート・ガバナンス・システムに関する研究会」の委員として制度設計に携わるなど、日本におけるコーポレート‧ガバナンスの発展を牽引してきたメンバーです。上場企業の社外取締役・監査役、機関投資家、大学教授・人材育成コンサルタントなどから構成され、理論と実務の両面から深い知見を有しています。経歴については、以下のページをご覧ください。

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寄付者

当法人にご寄付・ご支援を賜っている個人の皆様、機関投資家ならびに各団体の皆様には、「取締役会における意思決定の質を高め、健全で持続可能なコーポレート・ガバナンスの実現を通じて、日本企業の競争力強化と日本経済の発展に貢献する」という当法人の理念・目的に深くご賛同いただいております。
平素より格別のご支援を賜り、心より厚く御礼申し上げます。

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