経営幹部に不可欠の知識を
eラーニングで!

受講料

15,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。（尚、１日役員研修『ガバナンス塾』お申込みの方には、eラーニング全コースの6ヶ月使用権が付与されます。）
(4コース)300,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。 人数無制限で受講できる無制限パッケージです。（下記「無制限パッケージ」参照）

標準学習時間

4時間25分（確認テストの時間は除きます）
※セクションごとに分かれているので途中で終了しても続きから始めることができます

講師

大杉　謙一　中央大学法科大学院　教授 ・ 公益社団法人会社役員育成機構 代表理事
東京大学法学部卒業、東京都立大学法学部助教授を経て現職に至る。コーポレート・ガバナンス、ベンチャー企業法が主な研究・活動分野である。経済産業省 企業統治研究会、コーポレート・ガバナンス・システムに関する研究会、内閣府経済社会総合研究所Ｍ＆Ａ研究会等の委員を務める。著書には「会社法(第3版 共著 有斐閣 2015)」、「ケースブック会社法(第5版共著 弘文堂2015)」がある。

受講対象者

会社法はビジネスマン必須の知識です、株式会社の法律的成り立ちを知ることは、経営を学ぶ原点です。本講座は新入社員から中間管理職、そして取締役になられる方までを対象にしております。

コースの内容

セクション 1    ：株式会社の仕組み
セクション 2    ：取締役の義務（任務）
セクション 3    ：取締役の地位
セクション 4    ：監査役と内部統制システム
セクション 4-1 ：監査役制度
セクション 4-2 ：監査役と内部統制システム
セクション 5    ：社外取締役と委員会
セクション 5-1 ：社外取締役と指名委員会等設置会社
セクション 5-2 ：近時の改正（監査等委員会設置会社など）
セクション 6    ：企業会計・会計監査・金商法
詳細はこちらから

学習可能デバイス

PC(Windows・Mac両対応)・iPhone・iPad・Android端末対応

受講者の声

• この受講を通して、経営者に何が求められるのかが明確になった。
• 日々の仕事で忘れがちなマネジメントの基礎を再確認できた。
• 株主の立場で判断することの重要性が理解できた。

受講料

15,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。
(4コース)300,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。　 人数無制限で受講できる無制限パッケージです。（下記「無制限パッケージ」参照）

標準学習時間

40分
※セクションごとに分かれているので途中で終了しても続きから始めることができます

講師

市川　佐知子　田辺総合法律事務所　パートナー弁護士・公益社団法人会社役員育成機構 監事
東京大学法学部を卒業後、第一勧業銀行（当時）に入行。弁護士登録後、田辺総合法律事務所に加わり、企業法務を取り扱う。米国ジョージタウン大学法科大学院で履修、LLMを取得後に、ニューヨーク州弁護士資格を取得する。同事務所に戻り、複数の有価証券報告書虚偽記載損害賠償事件の被告側代理人を務める。この経験を生かし、内部統制システムの構築・運用、取締役会のリーダーシップについてアドバイスを行い、自ら独立社外取締役を務める。現在、東京エレクトロン株式会社社外取締役、オリンパス株式会社社外取締役、公益財団法人ソニー教育財団評議員も務める。

受講対象者

本講座は新入社員から中間管理職、そして取締役になられる方までを対象にしております。

コースの内容

セクション1 ：金融商品取引法の概要
セクション2 ：虚偽記載等が起きるとき
セクション3 ：虚偽記載等発覚時の投資家の保護
セクション4 ：発覚時に企業がとるべき対応
セクション5 ：役員の責任
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学習可能デバイス

PC(Windows・Mac両対応)・iPhone・iPad・Android端末対応

受講者の声

• 内容はとても良く理解できた。一つ一つ意識して、業務に活かしていきたいと思う。
• 人材育成に役立てていきたい 。
• なかなか東京に外出時間が取れないのでこれからもe-learningの活用を考えていきたい。

受講料

15,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。
(4コース)300,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。　 人数無制限で受講できる無制限パッケージです。（下記「無制限パッケージ」参照）

標準学習時間

1時間30分
※セクションごとに分かれているので途中で終了しても続きから始めることができます

講師

大杉　謙一　中央大学法科大学院　教授 ・ 公益社団法人会社役員育成機構 代表理事
東京大学法学部卒業、東京都立大学法学部助教授を経て現職に至る。
コーポレート・ガバナンス、ベンチャー企業法が主な研究・活動分野である。経済産業省 企業統治研究会、コーポレート・ガバナンス・システムに関する研究会、内閣府経済社会総合研究所Ｍ＆Ａ研究会等の委員を務める。著書には「会社法(第3版 共著 有斐閣 2015)」、「ケースブック会社法(第5版共著 弘文堂2015)」がある。

受講対象者

本講座は新入社員から中間管理職、そして取締役になられる方までを対象にしております。

コースの内容

セクション１：コーポレート・ガバナンス入門
セクション２：伊藤レポート
セクション３：企業と投資家の対話
セクション４：取締役会のあり方
セクション５：コンプライアンス
セクション６：内部統制システム
詳細はこちらから

学習可能デバイス

PC(Windows・Mac両対応)・iPhone・iPad・Android端末対応

受講者の声

• 広い視野をもって企業経営を考えられる機会が得られた。
• 経営において一般株主との対話、フィードバックが必要であると感じた。
• わかりやすくまとまっていた。役員だけでなく、全社員にも是非活用してもらいたい。

受講料

15,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。
(4コース)300,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから。 人数無制限で受講できる無制限パッケージです。（下記「無制限パッケージ」参照）

標準学習時間

１時間40分（確認テストの時間は除きます）
※セクションごとに分かれているので途中で終了しても続きから始めることができます

講師

ニコラス・Ｅ・ベネシュ　公益社団法人会社役員育成機構　代表理事
米国スタンフォード大学政治学学士号取得後、米国カリフォルニア大学（UCLA）で法律博士号・経営学修士号を取得。J.P.モルガンにて11年間勤務後、Ｍ＆Ａアドバイザリー業務に特化する株式会社ＪＴＰを創設。米国カリフォルニア州及びニューヨーク州における弁護士資格取得。2010年には、金融庁主宰コーポレートガバナンス連絡会議に所属する。これまでに、内閣府対日直接投資会議専門部会の外国人特別委員、在日米国商工会議所（ACCJ）の理事、同成長戦略タスクフォース委員長、株式会社アルプスの取締役、スキャンダル後の株式会社LDH(旧名ライブドア)、株式会社セシールの社外取締役、IMAGICA GROUPを歴任した。2013年、金融庁主導の「コーポレート・ガバナンス・コード」制定の提案者として、担当議員及び金融庁にコード内容に関して詳しく助言。現在、アドバンテストの独立社外取締役を務める。

市川　佐知子　田辺総合法律事務所　パートナー弁護士・公益社団法人会社役員育成機構 監事
東京大学法学部を卒業後、第一勧業銀行（当時）に入行。弁護士登録後、田辺総合法律事務所に加わり、企業法務を取り扱う。米国ジョージタウン大学法科大学院で履修、LLMを取得後に、ニューヨーク州弁護士資格を取得する。同事務所に戻り、複数の有価証券報告書虚偽記載損害賠償事件の被告側代理人を務める。この経験を生かし、内部統制システムの構築・運用、取締役会のリーダーシップについてアドバイスを行い、自ら独立社外取締役を務める。現在、東京エレクトロン株式会社社外取締役、オリンパス株式会社社外取締役、公益財団法人ソニー教育財団評議員も務める。

受講対象者

本講座は新入社員から中間管理職、そして取締役になられる方までを対象にしております。

コースの内容

セクション 1：取締役会の役割
レッスン 1：CGCの定める取締役会の３つの責務
レッスン 2：取締役会による監督のねらい
レッスン 3：海外との比較
レッスン 4：役員力
セクション 2：独立社外取締役
レッスン 1：社外取締役の重要性
レッスン 2：3つの委員会
レッスン 3：社外取締役の有効活用
セクション 3：実践へのヒント
レッスン 1：具体例でみる取締役会の2つのあり方
レッスン 2：復習
レッスン 3：終わりなき旅
詳細はこちらから

学習可能デバイス

PC (Windows・Mac両対応)・iPhone・iPad・Android端末対応

受講者の声

• 大変充実しており、事例は参考になりました。
• 忘れていたことを思い出せてよかった。 繰り返し実践していくことで定着させていきたい。
• 株主との関係、企業戦略など、今後の企業改革に役立つ内容でした。

受講料

(4コース)300,000円／年(税込)、賛助会員価格はこちらから

標準学習時間

会社法：4時間25分（確認テストの時間は除きます）
金商法：40分
コーポレート・ガバナンス（基礎編） ：1時間30分
コーポレート・ガバナンス（実践編）：１時間40分（確認テストの時間は除きます）

※セクションごとに分かれているので途中で終了しても続きから始めることができます

講師

大杉　謙一　中央大学法科大学院　教授 ・ 公益社団法人会社役員育成機構 代表理事
東京大学法学部卒業、東京都立大学法学部助教授を経て現職に至る。コーポレート・ガバナンス、ベンチャー企業法が主な研究・活動分野である。経済産業省 企業統治研究会、コーポレート・ガバナンス・システムに関する研究会、内閣府経済社会総合研究所Ｍ＆Ａ研究会等の委員を務める。著書には「会社法(第3版 共著 有斐閣 2015)」、「ケースブック会社法(第5版共著 弘文堂2015)」がある。

市川　佐知子　田辺総合法律事務所　パートナー弁護士・公益社団法人会社役員育成機構 監事
東京大学法学部を卒業後、第一勧業銀行（当時）に入行。弁護士登録後、田辺総合法律事務所に加わり、企業法務を取り扱う。米国ジョージタウン大学法科大学院で履修、LLMを取得後に、ニューヨーク州弁護士資格を取得する。同事務所に戻り、複数の有価証券報告書虚偽記載損害賠償事件の被告側代理人を務める。この経験を生かし、内部統制システムの構築・運用、取締役会のリーダーシップについてアドバイスを行い、自ら独立社外取締役を務める。現在、東京エレクトロン株式会社社外取締役、オリンパス株式会社社外取締役、公益財団法人ソニー教育財団評議員も務める。

ニコラス・Ｅ・ベネシュ　公益社団法人会社役員育成機構　代表理事
米国スタンフォード大学政治学学士号取得後、米国カリフォルニア大学（UCLA）で法律博士号・経営学修士号を取得。J.P.モルガンにて11年間勤務後、Ｍ＆Ａアドバイザリー業務に特化する株式会社ＪＴＰを創設。米国カリフォルニア州及びニューヨーク州における弁護士資格取得。2010年には、金融庁主宰コーポレートガバナンス連絡会議に所属する。これまでに、内閣府対日直接投資会議専門部会の外国人特別委員、在日米国商工会議所（ACCJ）の理事、同成長戦略タスクフォース委員長、株式会社アルプスの取締役、スキャンダル後の株式会社LDH(旧名ライブドア)、株式会社セシールの社外取締役、IMAGICA GROUPを歴任した。2013年、金融庁主導の「コーポレート・ガバナンス・コード」制定の提案者として、担当議員及び金融庁にコード内容に関して詳しく助言。現在、アドバンテストの独立社外取締役を務める。

受講対象者

本講座は新入社員から中間管理職、そして取締役になられる方までを対象にしております。

コースの内容

【会社法】
セクション 1   ：株式会社の仕組み
セクション 2   ：取締役の義務（任務）
セクション 3   ：取締役の地位
セクション 4   ：監査役と内部統制システム
セクション 4-1：監査役制度
セクション 4-2：監査役と内部統制システム
セクション 5   ：社外取締役と委員会
セクション5-1 ：社外取締役と指名委員会等設置会社
セクション5-2 ：近時の改正（監査等委員会設置会社など）
セクション 6   ：企業会計・会計監査・金商法

【金商法】
セクション1 金融商品取引法の概要
セクション2 ：虚偽記載等が起きるとき
セクション3 ：虚偽記載等発覚時の投資家の保護
セクション4 ：発覚時に企業がとるべき対応
セクション5 ：役員の責任

【コーポレート・ガバナンス（基礎編） 】
セクション１：コーポレート・ガバナンス入門
セクション２：伊藤レポート
セクション３：企業と投資家の対話
セクション４：取締役会のあり方
セクション５：コンプライアンス
セクション６：内部統制システム

【コーポレート・ガバナンス（実践編）】
セクション 1：取締役会の役割
レッスン 1：CGCの定める取締役会の３つの責務
レッスン 2：取締役会による監督のねらい
レッスン 3：海外との比較
レッスン 4：役員力
セクション 2：独立社外取締役
レッスン 1：社外取締役の重要性
レッスン 2：3つの委員会
レッスン 3：社外取締役の有効活用
セクション 3：実践へのヒント
レッスン 1：具体例でみる取締役会の2つのあり方
レッスン 2：復習
レッスン 3：終わりなき旅
詳細はこちらから

学習可能デバイス

PC (Windows・Mac両対応)・iPhone・iPad・Android端末対応

受講者の声

• 今まで学んだことのない内容に触れることができた。
• 繰り返しインプットする事には意味がある内容だと思う。
• 株主、取締役、執行役員の機能（あるべき役割）を把握できたこと。株主総会、取締役会での決議事項、案件を理解できたこと。