日本企業の取締役の「財務・会計」知識の保有率は主要国と比べて低いことが指摘されています。そこで、株式会社CFO Room代表取締役社長の清水 将浩氏を講師としてお迎えし、財務に自信がない方に向けた全６回のファイナンス研修を開催いたします。

TSEの「資本コストや株価を意識した経営」の推進でPBRを引き上げるようプレッシャーが増す中で、多くの方々が関心を寄せています。投資家の期待が高まり、アクティビストが増えている今、全ての執行役員および取締役にファイナンスの基礎知識が不可欠となっています。

2025年度より、「ファイナンス塾」は忙しい方や遠方からでも参加ができるよう、対面形式（ハイブリッド型）の回とオンライン形式の回を組み合わせた実施方法となります。会場にお越しいただけない場合はハイブリッドでの参加が可能です。また、すべての回出席が難しい場合、欠席をされた回に関しましては後日録画した講座動画をご視聴いただくことが可能です。（原則4回以上はご出席いただくようお願いしております。）

【受講対象者の例】

• ファイナンスに自信のない方
• 財務諸表の分析に不慣れな方
• CFOの役割がよく分からない方
• 弁護士、学者
• エンジニア、営業、人事、商品開発出身の方
• 子会社から本社に異動した執行役員など

本コースの目的は次の五つであります。

1. 財務三表が読めるようになること。財務三表を通じて対象企業の営む事業の特徴が立体的に理解できるようになること。
2. 有価証券報告書が読めるようになること。過去の数値の転換点と異常値を探しだすことによって、事業のリスクと今後の経営戦略が理解できるようになること。
3. 「資本コストと株価を意識した経営」に不可欠な用語・概念（例えば、NOPAT、ROIC、WACC、EVAなど）が理解できるようになること。
4. 有価証券報告書、決算短信に加えて、企業の発表するインベスターリレーションズ資料である決算発表会資料、ファクトブック、株主の分布、業績予想、中期経営計画が理解できるようになること。
5. CFOが取締役会で提案する議案の内容が理解できるようになること。取締役としての受講生が議案の中の何に注意すれば良いのかを理解できるようになること。債権者と株主から預かった資金をそれぞれが求めるリターンを越えるような事業への投資をしたいCFOの頭の中が理解できるようになる。資本コストとキャピタルアロケーションポリシーが理解できるようになること。
6. 企業価値の向上を目指すCFOの役目と判断軸が理解できるようになること。企業価値とは何かが理解できるようになること。第一回から第五回に分けて説明します。
   (A) CFOの業務内容（第一回）
   (B) 経営チームの目指す企業価値の向上（第二回）
   (C) 株主と機関投資家（第三回）
   (D) 株主と債権者からの CFOへの期待（第四回）
   (E) 日本に良いCFOが少ないと言われる理由（第五回）

【教材】

事前に『会計クイズを解くだけで財務３表が分かる世界一楽しい決算の読み方【実践編】』を購入し、Chapter 0を読んでください。Chapter 0を読み、財務三表の用語に不安を覚えた方は同本の【基礎編】を追加でご購入ください。講義で教科書を使用しますが、毎回お配りする資料を使って講義は進めていきます。BDTIの他の講座同様、Q&Aを含めたインターラクティブなセッションになっています。

【講義詳細】

第一回 ：教科書【実践編】で解説された財務三表の復習。Chapter 0の解説。

第二回 ：第一回に引き続き、財務三表の読み方。

第三回 ：有価証券報告書の読み方。資本コストとキャピタルアロケーションポリシーを理解できるようになる。

第四回 ：有価証券報告書の読み方。事業投資に対する尺度、姿勢、戦略が理解できるようになる。

第五回 ：中期経営計画と年間予算単年度予算と中期計画の関係。

第六回 ： インベスターリレーションズカレンダーと株価形成と取締役会の役割。

【開催日時】

全6回：各12時～14時の2時間
（ご欠席された回につきましては、サイコム・ブレインズ株式会社の研修プラットフォーム上で、後日録画した講座動画をご視聴いただくことが可能です。）

第一回　5月20日(火)　対面（あるいは オンライン）
第二回　6月18日(水)　オンライン
第三回　7月16日(水)　オンライン
第四回　8月20日(水)　対面（あるいは オンライン）
第五回　9月17日(水)　オンライン
第六回　10月8日(水)　対面（あるいは オンライン）

BDTIの研修は講義とディスカッションを組み合わせたインタラクティブな研修となっています。対面の回はなるべく会場にお越しいただき、講師と受講者同士のコミュニケーションをより活発に行うことで実践的な、「腑に落ちた」知識取得が可能となります。

【プラットフォーム】

本研修では、サイコム・ブレインズ株式会社の研修プラットフォームを使用いたします。教材の閲覧、ダウンロード、研修実施後の課題の提出、事務局からの案内はこちらでご確認いただけます。IDおよびPWは講座の日程が近づいて参りましたらご案内いたします。

【(対面の回)会場】

Cicom Brainsラーニング・センター会議室
〒101-0021　東京都千代田区外神田1-18-13 秋葉原ダイビル7F
https://www.cicombrains.com/about/access.html

【オンラインの回】

ZOOMビデオ会議形式（ Zoom公式ページ（外部サイト）よりダウンロードの上ご参加ください。）各講義約１週間前にBDTIよりアクセス先URL、IDなどの詳細についてご連絡します 。

【受講料】

全６回：一般／税込210,000円　賛助会員／税込147,000円

【定員】

20名
※最少催行人数に達しなかった場合には中止となる可能性があります。万が一、中止となる場合、開講日の約1か月前にご連絡いたします。なお、中止が決定した場合は、すでにお支払いいただきました受講料金については全額ご返金させて頂きます。書籍購入費用、その他については返金致しません。予めご了承下さい。

【お申込み方法】

下記ボタンより「2025年- 全６回 ファイナンスコース」を選択し、お申込みください。

受講対象者の声

キャリア初期に受けたかった研修で、大変実りあるものでした。　財務諸表を読み解く新たな視点と言語を養うことが出来ました。この研修は法律アドバイザリー、ガバメントアフェアーズやコーポレート・ガバナンスなどのプロフェッショナル・サービス業に携わる方々にお勧めします。　各セッションでは他の受講生とのディスカッションも非常に有意義で、毎回とても楽しみでした。

今まで有価証券報告書をじっくり読むことがなく、取締役会の四半期決算報告の説明を受けていたので、後悔しています。もっと早くにこのコースを受講していれば、効果的な質問がもっとできたと思います。受講中からは、質問が自分で言うのもなんですが鋭くなったと思います。

これまでファイナンスに関することは何度も様々な本を読み、本を読んだ直後はわかった気になっても、結局は腹落ちしない状態が続いていました。この講座を受講して、どういうポイント・観点で数字を見たらいいのか、どうして今特定の概念の重要性がさかんにいわれているのかが、受講前よりは明らかに理解できました。

具体例を用いて、実際の現実と数字の兼ね合いを説明するだけでなく、どうしてそうなっているのか、どうやってそれを見抜くのかをご説明いただきました。さらに、社外取締役として「どのように質問すべき」「どのような観点で見るべき」というアドバイスは貴重です。知識としてではなく、明日から役に立つ講座としてお勧めします。

 

講師
	清水 将浩氏 株式会社CFO Room 代表取締役社長 1988年、早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。J.P.モルガン証券会社入社。2001年、同社 株式資本市場部長マネージング・ディレクター。2004年、ファーストリテイリング入社。2005年、同社　グループ事業開発部長。2006年、同社子会社　株式会社キャビン出向　執行役員管理本部長。2010年、株式会社ドミノ・ピザジャパン入社　執行役員 CFO。2016年、同社　取締役執行役員 CFO。2017年、株式会社マクロミル入社　執行役グローバル CFO。2018年、同社　執行役副社長グローバル CFO。2021年、CFO Room 創業。投資ファンド、スタートアップなどの顧客にプロジェクト型財務アドバイスを提供している。2024年、パイオニア株式会社取締役、株式会社ベネッセホールディングス取締役に就任。
コメンテーター
	ニコラス・ベネシュ BDTI 代表理事 米国スタンフォード大学政治学学士号取得後、米国カリフォルニア大学（UCLA）で法律博士号・経営学修士号を取得。J.P.モルガンにて11年間勤務後、Ｍ＆Ａアドバイザリー業務に特化する株式会社ジェイ・ティ・ピーを創設した。米国カリフォルニア州及びニューヨーク州における弁護士資格取得。これまでに、内閣府対日直接投資会議専門部会の外国人特別委員、在日米国商工会議所理事、同対日直接投資タスクフォース座長、同成長戦略タスクフォース委員長、株式会社アルプスの取締役、スキャンダル後の株式会社LDH (旧名ライブドア)、株式会社セシール、IMAGICA GROUP（証券コード：6879) の社外取締役を歴任した。2010年には、法務省と法制審議会会社法部会に対し会社法改正に対する意見を提供した金融庁主宰コーポレートガバナンス連絡会議に所属した。2013年、金融庁主導の「コーポレート・ガバナンス・コード」制定の提案者として、担当議員及び金融庁にコード内容に関して詳しく助言。現在、アドバンテスト社(証券コード：6857)の独立取締役を務める。2016年、厚生労働省に企業年金法の施行規則・通達の改定提案を提出した結果、企業年金によるスチュワードシップ・コードの受け入れの表明を促すために「スチュワードシップ検討会」が設置され、同検討会は報告書を翌年に公表した。

【お問い合わせ】

公益社団法人会社役員育成機構（BDTI）の事務局までお願い致します。
TEL: 03-6432-2337    FAX: 03-6432-2338
Email: info@bdti.or.jp  Web: https://bdti.or.jp/