BDTIで『役員力』をつける

ミッション

『社内・社外を問わず、すべての取締役がガバナンスに関わる知識・スキル・マインドセットを体得するための実効的な研修プログラムを提供し、企業の競争力強化とサステナビリティ及び日本経済の発展・進化に貢献する』これがBDTIのミッションです。これまでに3,900人を超える取締役及びその候補者、ガバナンスのキャリアを志向する方々を役員研修で指導してきたノウハウに、新たな社会的要請を反映し、常に学びの実効性を高めてまいります。

沿革

公益社団法人会社役員育成機構（BDTI）は、2009年に設立されました。ファウンダーであり業務執行理事を務めるニコラス・ベネシュは、2013年に「コーポレートガバナンス・コード（CGC）」の導入を提唱しています。BDTIは設立当初より、日本企業におけるコーポレート・ガバナンスの向上を通じて、企業と経済の健全かつ持続的な発展に貢献することを使命として活動しており、その理念はCGCの基本精神とも深く通じ合うものです。

国内外を問わず多くのトップリーダーの皆さまにBDTIの趣旨にご賛同いただき、アドバイザー、協力者、寄付者として多様な形でご支援をいただいております。

【コーポレートガバナンス・コード】

コーポレートガバナンス・コードの原則では、取締役や監査役がその役割を適切に果たすために必要な知識やスキルを継続的に習得・更新できるよう、企業が研修等を提供・手配するべきだとしています。

▶ 【原則４－14．取締役・監査役のトレーニング】(役員研修) はこちらから。

コーポレート・ガバナンス改善にかける想い

BDTI代表理事の大杉謙一氏と、業務執行理事（ファウンダー）のニコラス・ベネシュ氏が、BDTI設立の背景やコーポレートガバナンスと役員研修の重要性について語りました。

１．自己紹介

ベネシュ：BDTI業務執行理事のニコラス・ベネシュです。MBAとアメリカにおける弁護士資格をとった後、J.P.モルガンの投資銀行部門に入社して11年の間、様々な仕事・案件を担当しました。その後、日本でM&Aアドバイザリー業務を専門とする会社を立ち上げ、日本滞在は既に29年になりました。スキャンダル後のライブドアを含め、上場・未上場問わず、いくつかの会社の社外取締役も務めた経験があり、現在も務めています。

大杉：　同じく代表理事の大杉謙一です。２０１３年から、代表権のない理事から代表理事に就任しました。中央大学法科大学院で、法曹を目指す学生に商法・会社法を教えながら、会社法、コーポレート・ガバナンス、金融商品取引法の分野を中心に研究を行っています。

２． BDTI設立の趣旨
ベネシュ：　バブル崩壊以来、日本の経済成長は低迷が続いています。さらに、人口減、製造業の海外移転などによる経済の空洞化が進むなかで、財政赤字がどんどん膨張しました。経済再生への道は決して容易ではありません。

▶ 対談全文はこちらから

活動

BDTIの活動は主に、以下の3つの柱で構成されています：

１．オープン役員研修
毎月開催のガバナンス塾をベースにファイナンス塾、社外取塾・ケース・ロールプレイを開講し、取締役が備えるべき「役員力」を強化

２．eラーニング
時間や場所を問わず受講できるオンライン講座を通じて、ガバナンスや企業経営に関する基本的な知識とマインドセットを体系的に習得

３．企業内役員研修プログラム
企業（あるいは企業グループ）の個別課題や対象者に応じて設計したカスタマイズ研修によりガバナンス強化や役員のスキル向上を支援

理事・監事紹介

コーポレートガバナンス・コードの策定に深く関与、あるいは金融庁の「コーポレート・ガバナンス・システムに関する研究会」の委員として制度設計に携わるなど、日本におけるコーポレート‧ガバナンスの発展を牽引してきたメンバーです。上場企業の社外取締役・監査役、機関投資家、大学教授・人材育成コンサルタントなどから構成され、理論と実務の両面から深い知見を有しています。経歴については、以下のページをご覧ください。

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寄付者

当法人にご寄付・ご支援を賜っている個人の皆様、機関投資家ならびに各団体の皆様には、「取締役会における意思決定の質を高め、健全で持続可能なコーポレート・ガバナンスの実現を通じて、日本企業の競争力強化と日本経済の発展に貢献する」という当法人の理念・目的に深くご賛同いただいております。
平素より格別のご支援を賜り、心より厚く御礼申し上げます。

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