学校法人 西田学園 理事長
早稲田大学政治経済学部、マサチューセッツ工科大学(MIT)スローン経営大学院を卒業。1985年、NTTに民営化1期生として入社し10年間の在勤中に外債による資金調達、格付機関対応、IR、海外事業投資のファイナンス、信越支社(当時)事業計画担当課長を務める。この期間に英国ロンドンのIBJ International plc.に出向(1986-1987)、MITスローン経営大学院に留学(1990-1992)。1996年、サイコム・インターナショナル(現サイコム・ブレインズ)を設立。2003年にはMITスローン経営大学院と共同でMOTプログラムを創設。その後シンガポール・上海・バンコク・ジャカルタに拠点を設立し。アジアでのビジネス人材育成基盤構築に尽力。サイコム・ブレインズは2019年にマザーズ市場上場のヒューマン・アソシエイツ・ホールディングス株式会社の子会社となり、同社取締役に就任。同社は三井物産の子会社MBK Wellness Holdings株式会社がTOBにより2022年に取得。2025年3月にサイコム・ブレインズ株式会社代表取締役を退任。このほか、2015年より町田市のアルファ医療福祉専門学校を運営する学校法人西田学園理事長を務める。2019年より3年間日本MIT会会長を務める。訳書に『分散型リーダーシップの実践 Xチーム』がある。
中央大学法科大学院 教授
東京大学法学部卒業、東京都立大学法学部助教授を経て現職に至る。コーポレート・ガバナンス、ベンチャー企業法が主な研究・活動分野である。経済産業省 企業統治研究会、コーポレート・ガバナンス・システムに関する研究会、内閣府経済社会総合研究所M&A研究会等の委員を務める。著書には「会社法(第3版 共著 有斐閣 2015)」、「ケースブック会社法(第5版 共著 弘文堂2015)」がある。
株式会社アドバンテスト 社外取締役
米国スタンフォード大学政治学学士号取得後、米国カリフォルニア大学(UCLA)で法律博士号・経営学修士号を取得。J.P.モルガンにて11年間勤務後、M&Aアドバイザリー業務に特化する株式会社ジェイ・ティ・ピーを創設した。米国カリフォルニア州及びニューヨーク州における弁護士資格取得。これまでに、内閣府対日直接投資会議専門部会の外国人特別委員、在日米国商工会議所理事、同対日直接投資タスクフォース座長、同成長戦略タスクフォース委員長、株式会社アルプスの取締役、スキャンダル後の株式会社LDH (旧名ライブドア)、株式会社セシール、IMAGICA GROUP(証券コード:6879) の社外取締役を歴任した。2010年には、法務省と法制審議会会社法部会に対し会社法改正に対する意見を提供した金融庁主宰コーポレートガバナンス連絡会議に所属した。2013年、金融庁主導の「コーポレート・ガバナンス・コード」制定の提案者として、担当議員及び金融庁にコード内容に関して詳しく助言。現在、アドバンテスト社(証券コード:6857)の独立取締役を務める。2016年、厚生労働省に企業年金法の施行規則・通達の改定提案を提出した結果、企業年金によるスチュワードシップ・コードの受け入れの表明を促すために「スチュワードシップ検討会」が設置され、同検討会は報告書を翌年に公表した。
東京大学法学部卒業。ジョージタウン大学ローセンターLLM取得。第一東京弁護士会・ニューヨーク州弁護士登録。米国公認会計士資格を有し、不正会計事件の危機管理、訴訟対応を得意とする。第一東京弁護士会労働法制委員会外国法部会では副部会長としてビジネスと人権に関する研究を牽引する。SASB FSA Credential Holdersであり、GRI LaborAdvisory GroupおよびEconomic Impact Working Groupのメンバーを務めるなど、サステナビリティ開示基準に詳しい。現在、東京エレクトロン株式会社社外取締役、オリンパス株式会社社外取締役、アズビル株式会社社外取締役、公益財団法人ソニー教育財団理事を務める。自身の経験を生かし、BDTIが実施する各種役員研修では講師を務め、証券詐欺訴訟関連のリスク、委員会設置会社の実務、サステナビリティトピックと取締役会の関係について、議論をリードする。
株式会社ジーエヌアイグループ 執行役社長室長兼財務経理本部長マイクレン・ヘルスケア株式会 取締役
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